ネットエイジ（西川　潔社長）は、ビジネスパーソンが職業上のプレッシャーやストレスに対する精神的免疫力（＝メンタルタフネス）を自ら強化できるよう開発されたeラーニングプログラム「 MTOP (Mental Toughness Orientation Program、略称：エムトップ)　http://www.mtop.jp/ 」のサービスを開始した。

　MTOPは近年多くの企業や官庁、自治体で頻発しつつあるストレスに起因するうつ病、出社拒否症などによる職場での生産性低下に対する予防策（セーフティネット）として、またスタッフの生産性をさらに向上させる促進剤として、インターネットのテクノロジーとREBT（理性感情行動療法）の理論を融合させた日本で初めてのeラーニングプログラム。

　すでに今年7月から営業活動を始めており、キャリア・コンサルティング企業、社員研修サービス企業、福利厚生サービス企業、インターネットサービスプロバイダーなど、約50社の企業と契約交渉中。

　従業員はオンライン上で、120問のメンタルチェックを行い、結果をもとに作成されたストレスの影響・耐性・原因の3つで構成するレポートで自己分析する。その後、精神的免疫力向上に必要なトレーニングを一元のフローに従って行う。企業の担当者は、従業員のメンタルコンディションの状況・推移・トレーニング達成率などを、自動的に作成された職種、部署別のグラフやマップによって管理できる。

　利用料金は、初期費用が500人未満で25万円、500人以上で1人500円。ASP利用料が1人あたり500円から。

　同製品の監修を担当した早稲田大学の加藤諦三教授は、「本来は、“人対人の会話”が最良だと思われがちだが、インターネットを利用した方が従業員のプライバシー保護への不安や、カウンセラーとの人的相性などから考えて、より効果が得られる可能性はある」と述べた。

　初年度は約70社、5万人への導入、3年後には5億円の売り上げを見込んでいる。将来的には企業向けだけでなく個人向けのサービスプログラムなども加えていく予定。

ネットエイジ＝http://www.netage.co.jp/