| 【求められるｅラーニングのかたち】 |
昨年度までは業務知識の基礎的な部分を取得するためのｅラーニング利用が主でしたが、今年度からは専門性の高い知識修得にあたってもｅラーニングでの学習を推奨、会社側がそれぞれの業務や役職に適するコースを選び、奨励するようにしているとのこと。また、受講費用がかかっても、会社に業績面でリターンをもたらすのであれば、投資として積極的に受講を勧めようというのが同社の考えでもあります。
 |
|
<大呑氏>
|
既に自発的なスキルアップに向けｅラーニング利用が盛んな同社ですが、受講者の声を聞くと、学習した講座もあとから復習しやすいよう、またどれだけ学習したかが一目でわかるように、印刷されたテキスト教材がほしいとの意見が多いそうです。
大西氏も、「テキストがまとめて送られてきて、それを補う映像や音声などの”ｅ”の要素があればよいのではないでしょうか。」と話します。専門的な知識を習得するには、印刷されたドキュメントを活用することで理解が深まるとの声は、実際にｅラーニングが学習手段として社員にしっかりと定着しているからこそうまれてくるのでしょう。「あるいは、予備知識をｅラーニングでつけておいてから、実践を集合研修で学ぶというスタイルがいいですね。拘束時間を減らして効果を上げられます。」それぞれのスタイルの特長を活かして効果的に組み合わせるブレンディングは、ｅラーニングが浸透している会社で多く聞かれるニーズです。 |
| |
| 【人材育成の課題】 |
同社では研修受講と管理に今年度、ポイント制を導入予定であり、人事マネジメントに組み込むことによって人材育成と人事を密接にリンクさせています。企業における人材育成について、大西氏は語ります。「やはり人材育成は単独の企業活動ではなく、人事はもちろん現場や経営トップとも結びついて進められるべきです。まだ人材育成が他の活動に比べて軽視されがちですが、もっとその重要性に目を向けてほしいですね。それが会社全体の活性化と業績向上に繋がりますから。しかし人材育成は目に見える成果があがるまでに時間がかかります。理解と協力を得ることが難しい理由はこのあたりにあると感じています。」
どの業界も不況の風を受け、教育費が経費削減の最初の対象になりがちな今日、人材育成／研修担当者の苦労は少なくありません。ｅラーニングがその苦労を解消する有効な手立てとなるかは、学習手段にとどまらず、企業経営に貢献する人材リソース強化の効果的なしくみとして会社に根付くかにかかっているのではないでしょうか。
|
| 会社概要 |
日本コンピューター･システム株式会社
本社：大阪市北区中之島３−２−１８（住友中之島ビル）
ＴＥＬ ０６−６４４４−１９０１
創業：昭和３６年１０月１日（１９６１年）
資本金：３７億７，５１０万円
従業員数：９７１名
事業内容：
・コンピュータ・ソフトウェアの開発
・ソフトウェア・パッケージの開発・販売
・コンピュータ機器の販売・導入サービス
・システムコンサルティング・要員教育
・ＯＡ機器の販売 等 |
|
↑TOP
|
|
|
|
|
|
