島根大教授やＮＰＯ関係者などは9月2日、インターネットを使って地域資源や課題の研究、情報発信、解決を目指す「島根ｅラーニング推進協議会」（北川泉会長）を設立した。

　同協議会は、島根県が抱える高齢化や若者の流出、産業の停滞、市町村合併による地域性喪失懸念などの問題や、誇れる伝統文化などに注目。多くの人が地域を見直し理解することで、地域振興につなげようと、インターネット上で学ぶｅラーニングを活用する。

　協議会では、文化や歴史、自然、社会問題など具体的な研究テーマを検討し、企業や一般市民に活動への協力を呼び掛ける。将来は、研究情報の発信や学習機能を持たせたホームページ開設、ソフト作成なども行う予定。

　松江市内で開いた設立総会にはメンバー5人が出席。北川会長が「地域に住む人たちと協力し、共通課題を解決したい」と決意を表明した。