「eラーニングってなに？ どんなもの？」「言葉が難しくてよくわからない」そんなあなたの疑問を解決します。
ｅラーニングに関係するカタログや文献でよく登場する言葉や、ｅラーニングを使用する企業戦略を理解する上で不可欠な言葉を簡単に解説しました。
これであなたもeラーニングの達人に！？
*随時追加予定です。
| ｅラーニング |
ＩＴを活用した教育研修全般を指すが、オンライン型の遠隔学習のみならず、テレビなどインターネット以外のＩＴツールを利用したものも指す場合がある。
従来の教室受講型の研修や通信教育などに比べ、コスト削減、教材内容の迅速な更新、オンデマンドでフレキシブルな学習形態などといったさまざまなメリットがある。
昨今の経済事情下、企業のリストラクチャリングや人材の流動化で個人のスキルがますます重要視されるようになり、少ない時間で効果的に学ぶ方法や資格取得、生涯学習の手段として広く注目され始めている。 |
| コンテンツ |
| 学習テーマや学習目標に応じて設計され開発される教育情報の内容で、ｅラーニングの核となるもの。文字、画像、音声、動画、アニメーションなど一方向のものからテストや掲示板など双方向のものまでさまざまな形がある。 |
| プラットフォーム［Platform］ |
| コンピュータ・システムの基盤となるハードウェア、ソフトウェアのこと。 |
| ＳＣＯＲＭ（スコーム）［Sharable
Content Object Reference Model］ |
米国国防総省が推進するＡＤＬ(Advanced
Distributed Learning Initiative)が開発したｅラーニングの規格で、現在急速に普及し、標準となりつつある。この規格に準じることでプラットフォームやインターフェイスの違いにとらわれずコースウェアを流用できる。現在の最新バージョンはV1.2。
http://www.elc.or.jp/cgi-bin/csvmail/download.htm |
| ＬＭＳ［Learning Management
System］ |
いわゆる学習管理システムで、ｅラーニングのためのインフラ的役割を果たすもの。
コース・カタログ機能からテスト、進捗管理、教材管理、ナレッジ・マネジメントとの統合などの機能を有する。利用形態は自社のイントラネットに設置、ホスティングサービスの利用、ＡＳＰでの提供など、さまざまな方法がある。 |
| 教育ポータル |
| さまざまなシステムや学習方法、コンテンツなどｅラーニング要素としてばらばらに存在するものを、学習者や導入者がひとつのWebサイトから一元的に閲覧し、利用できる仕組み。教材検索や学習者の登録、スキルテスティングやアセスメント、申し込みや支払い機能、コミュニティ機能などが備わっているものが多い。 |
| 情報リテラシー |
| 情報機器やシステム・ソフトを活用する能力。 |
| ＣＢＴ［Computer Based
Training］ |
| コンピュータを活用した学習支援システムの総称。本来、ＷＢＴやｅラーニングもＣＢＴに含まれる。 |
| ＷＢＴ［Web Based Training］ |
| ブラウザでアクセスし、イントラネットまたはインターネットで提供されるトレーニング手法 |
| ブレンディング／ブレンデッド・ラーニング |
| ｅラーニングと従来からの集合研修や通信教育なども含めた多様な学習方法を目的に合わせて組み合わせる学習アプローチ |
| チュータリング［Tutoring］ |
| 学習内容にかかわる指導を行う人やサービス |
| メンタリング［Mentoring］ |
| 学習者のキャリア形成と心理面・社会的側面に対して支援する人やサービス |
| 同期型 |
| チューターと学習者が一対一、または、一対少数で同じ時間にネットワークを通じてコミュニケーションしながら進める学習スタイル。 |
| ナレッジベース型 |
| ナレッジの蓄積されるコンテンツデータがベースのスタイルで、コースウェアのコンテンツは小さな単位のコンテンツデータの集まりによって構成される。ナレッジマネジメントの一環としてコンテンツをカスタマイズできる。 |
| ナレッジ・マネジメント［Knouledge
Management］ |
| 他社との競争力を優位にするために、ナレッジを組織全体で共有し、活用すること。現在のナレッジ社会においては、組織の中のすぐれたナレッジをいかにマネジメントするかが経営上の大きな課題になっている。 |
| ＨＲＤ［Human Resource
Development］ |
| 企業における人的資源開発を意味し、よくＨＲＭと対で使用される。1970年代に米国で人材、人的資源が経営における重要な資源、資産として再認識されてから新たなパラダイムの概念として登場した。 |
| ＨＲＭ［Human Resource
Management］ |
| 人材を人財としてとらえ、社員の給与・職歴だけでなく教育・訓練，さらに人的組織までを包括的に管理しようという人事管理手法。 |
| コンピテンシー［Competency］ |
| 継続的、安定的動機のもとに実際の行動の中で能力、資質を駆使し、成果を生みだしてゆく総合的な能力・行動特性。1970年代からハーバード大学の故マクレランド博士などの米国の一流研究者によって研究が蓄積されている。 |
| コア・コンピタンス［Core-Competence］ |
他社に真似のできない企業独自の優位性の高い中核能力。競合他社や顧客価値の視点による競争力、および将来の拡張性を計る企業の力。
コンピテンシーが個人レベルを意味するのに対し、コア・コンピタンスは企業レベルの力を意味する。 |
| ミッション・クリティカル［Mission
Critical］ |
| 組織の理念、ミッションの遂行にとって非常に重要な、という意味。転じて業務の戦略化、人材の戦略化に直結するといった文脈でよく使われる。 |
| エンプロイアビリティー［Employability］
|
| 労働者が持つ，雇用されるにふさわしい能力、雇用可能性を意味する。流動化する雇用状況の中で、労働者の能力を自律性の観点から捉えた語。 |
| ラーニングオブジェクト<LO>[LearningObject] |
| コンテンツやテストを含んだ、学習教材を構成する情報群の基本単位。eラーニングでは教材をコースごとに一括作成してパッケージ化するより、各章ごとに独立した教材を提供して受講者が自分に必要なもののみをピックアップすることができる。またラーニングオブジェクトをデータベース化してライブラリとしてに使用することもでき、需要に合わせて容易なコースカスタマイズが可能。 |
| ＬＣＭＳ[Learning
Content Management System] |
| ラーニングオブジェクトの単位でコンテンツを作成管理するシステム。ＬＭＳが主にコンテンツの配布や受講者管理などのオペレーションに特化しているのに対し、ＬＣＭＳは受講者のニーズに合わせて教材を構成するオーサリング機能や、作成した教材をデータベースに蓄積して管理する機能などがあります。 |
| ＥＰＳＳ[Electronic
Performance Suppot System] |
| 他のアプリケーションに直接リンクされるコンピュータアプリケーションという定義で、要するに業務遂行に必要な、あるいは支援する情報及びリソースにアクセスすることを可能にし、業務パフォーマンスの向上を支援しようとするもの。必要な情報を必要なときに得るという点ではeラーニングと共通で、今後業務特化したｅラーニングコースが増えてくるに伴いさらに境界線がなくなってゆくことが予想される。 |
| ユビキタスラーニング[ubiquitous
learning] |
| 「ubiquitous」とは、いたるところにある、偏在するという意味で、ユビキタスラーニングと言えばWebやモバイルなどIT技術を用いて、場所にとらわれずどこででも学習できることを指す。 |
| 標準学習時間 |
| コースに対して標準的にかかる学習の時間または期間。受講者のIDやパスワードの有効期限範囲を指す在籍可能時間や学習有効期間などとは別に表示されることが多い。 |
| ASTD（American
Society for Training and Development：全米人材開発機構） |
1944年に設立されたHRDのプロによって構成される非営利団体。
米国ヴァージニア州アレクサンドリアに本部を置き、世界100カ国以上の国々で会員が各種大会や会議の開催、調査研究、出版などで活動しており、職場の学習とパフォーマンスに関する最新の情報を提供し続けている。 |
| ラーニング・オーガニゼーション |
「学習する組織」と訳される、人材開発の１つのキーワード。
環境の急激な変化が生み出すさまざまな問題に対応するために、企業内外の状況を構成する諸要素の複雑な相互作用を把握する力を養い、組織メンバーのコミットメントと創造性を高め、
チームや組織として個々人の力を結集するスキルを養うことを目指した概念、経営手法。 |
| ＲＯＩ
(Return On Investment) |
| 投資利益率。一定期間の投資金額により得られる利益の比率。企業で大規模なシステムなどを導入する際のビジネス効果を測る上でよく用いられるが、ｅラーニングなど教育投資の場合、通常成功を収めるまでには年月がかかる。 |
| バランス・スコアカード（balanced
scorecard(BSC) |
| 90年代初頭に米国で開発され、その後、米国の製造業、サービス業に広く浸透した業績管理手法。企業活動を「学習と成長の視点」「顧客の視点」「社内ビジネス・プロセスの視点」「財務的視点」という4つの視点で捉える。たとえば情報システムの再構築による経営革新構想などを、長期の企業ビジョンと戦略にリンクさせようとする手法である。過去の企業努力や業績を評価するというよりも、むしろ将来の企業価値
を創造していくことを目的としている。先の見通しが難しい現代社会において、有効な経営手法といえる。 |
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